【相場史】１９２９年の大恐慌の引き金となった大暴落
１．はじめに
newspicksでこの記事を読むと、市場が繁栄する仕組みは今も昔もあんまり変わってないことに驚きました。物の売り買いの仕組みは市場という場がネットに移行しつつある現代でも、所詮人の営みですので、原理は時代が変わってもそう変わらないなと思いました。
それなら人の営みの最たる株式相場の歴史を勉強すれば、その知識はこの先も十分役に立つだろうと思い、昔買ったこの本を読み直してみました。
２．1929年大暴落の時代背景
（１）1920年代の米国経済
第一次大戦（1914〜1918）によるヨーロッパの需要に支えられて、米国では重工業を中心とした製造業が発展し、庶民の所得も大きく増えました。大戦後は豊かになった庶民の需要に支えられて自動車や住宅建築等の耐久消費財が主導となって高い経済発展を続けました。そして、経済NO.1の座がイギリスから米国へ移ったのもこの時です。
↑赤線の間部分が1990年〜1929年までの米国の製造業生産指数の推移
※1929年の8月にピークを迎えていたことに注目
「１９２９〜３３年政界大恐慌について」より引用
（S63年4月日本銀行金融研究所「金融研究第7巻第1号」）
https://www.imes.boj.or.jp/research/papers/japanese/kk7-1-5.pdf
（２）1920年代の米国株式相場
「大暴落１９２９」によると、それまで経済成長に合わせて株価は上昇していたが1926年に一旦調整局面を迎えたものの、1927年からの上昇相場が凄くてバブルへと向かっていったようです。イギリスが1925年に金本位制に復帰したためにポンド危機に見舞われ不況となり、ヨーロッパから米国へ金が流入する流れとなったため、イングランド銀行、ドイツ中央銀行、フランス銀行の3者からFRBは金融緩和を求められ、1927年にFRBは公定歩合の引き下げを行い（4.0％→3.5％）、市場から大量の国債を買い入れました。そしてFRBに国債を売ったお金は米国株市場へ流れたようです。
1928年になると米国株は力強く上昇するようになり、過熱する市場の話題が新聞を賑わすようになりました。またブローカーズ・ローン（株を担保に借りることができるローン）の金利が上昇していたため、ここにも貸し手としての資金が流れ込み、そのため信用取引も凄く盛んになって、ますます株価上昇に拍車がかかりました。このブローカーズ・ローンは安全で金利もいいということで、銀行だけでなく大手企業もお金を出資していたようです。まるでサブプライムローンのようですね。
更にヨーロッパで発明された投資信託が米国市場にも登場し、新しい金融商品として人気を博したそうです。レバレッジがかかったものや、債権と組み合わせてリクスを押さえたものなど沢山の投資信託が設定されました。
このように経済成長にともない株式市場も上昇を続けていたところに、金融緩和が拍車をかけて信用取引が活発になり、新しい金融商品である投資信託の登場も株式市場への資金流入を促進し、1929年の夏の相場は6月から8月のたった3ヶ月間で当時のタイムズ平均は＄339から＄449へ25％も上昇、GEは＄268から＄591まで上がりました。まさしくこの時バブルのピークを迎えました。
そして9月に入ってから相場はぎくしゃくし始めました。
３．暴落の引き金は何だったのか？
後から振り返ると、住宅建設は数年前から低迷を始めており、鉱工業生産指数と工場生産指数は1929年６月にピーク打って下降に転じていて、米国経済の景気後退がすでに起きていたのが原因とされています（金融研究だと8月となっていたが、本書だと6月と記載されていました）。
当時の経済指標がどれくらい後に発表されていたかは本書に記載されていませんでいしたが、当時の株式市場ではまだそのような話題はなく、1929年９月に入ってから、相場は不安定になり、同年10月24日（木曜日）に大暴落が起きました。経済のファンダメンタルズが低下しているのでは？という話題が出始めたのは11月に入ってからです。
９月頭が相場のピークで、その後フラフラと相場が下がり始め、投資家の間で不安が募り、10月24日から不安が爆発して、パニック売りになったようです。ただ、24日から一直線に下がったわけではなく、銀行による相場支えの大口の買いが入って持ち直したり、経済のファンダメンタルズは好調だという著名人の口先介入があったりして、相場が持ち直し、本格的なパニック売りになったのは翌週からです。
４．まとめ
この本を一冊読むだけでバブルの本質が分かります。経済のファンダメンタルズが上昇し続け社会全体が楽観的になり、更に上昇する相場に油を注ぐ要因が加わって相場が過度に上昇し、上昇が止まった？という不安が売りに繋がり、最後は怒涛の売りに見舞われる。
そして、バブルはそう簡単には起きないということも分かります。自分の国が世界No1になって高い経済発展が続くとか、住宅価格が永遠に上昇するとか、ITなど新技術の登場で経済が高成長を続けるとか、誰もが有頂天となる根拠がないとバブルは起きません。そしてそのような時代になるとストリッパーが投資目的で家を数軒所有しているとか、異常と思える話が聞こえてきます。こんな事は簡単には生まれませんので、過度に心配する必要はないと思います。
しかし、個別株で見るとバブルと同じように期待が過度に先行して株価が急上昇することはよくあると思います。1929年の大暴落も経済のファンダメンタルズがピークを打ったことが原因とされています。株価が急上昇している成長株も、成長のスピートが鈍化すると思われたら利確する人が増えますので株価は下がり、株価が下がると売る人が増えて増々株価は下がるというバブル崩壊と同じ動きをしますので、注意が必要です。そして、そういうニュースが出る前に株価が先に下げ始めることもあるので、多少のテクニカル分析の知識も役に立つと思います。大きな出来高を伴った下落は要注意ですね。
↑このブログに載っているブラック・サーズデーと世界恐慌1929〜1932年のチャートが当時の株価の推移を知るのに分かりやすいです。デットキャットバウンスが起きているので、自分なら大暴落後に買いに突入して、大損こいただろうなと、このチャート見て不安になりました。
↑2014年のWSJの記事ですが、1929年の時代背景と相場状況を知っていると、チャートパターンが同じだから大暴落が起きるという論理に少し無理があるということに、気づくことができると思います。
↑重版を重ねている名著ですので、一度読んでみることをおすすめします。中古で買うととても安いです。
↑リーマンショックで空売りして大儲けした人の話ですが、住宅バブルに気付いて空売りしてから、実際に下がり始めるまで時間がかかって苦悩するシーンが印象的でした。自分の判断が正しくても、自分の思うように相場は動かないですよね。
ど田舎の町に転勤になって募ってきた自分への焦りと、見えてきた進むべき道
（１）はじめに
忘れもしない今年の３月１８日の内示発表の日、仕事でミスをしたわけでもなく、社内不倫で問題を起こしたわけでもないのに「◯◯へ行ってくれ」と僻地にある一番小さな事業所名を異動先として告げられました。そこからバタバタと担当業務の整理と引き継ぎ、引っ越しの段取りと家の片付けをして、４月１日に太平洋に面した東京から時間的に一番遠いと言われている町に異動しました。
そんな都会から遠く、高齢化と人口減少の進む町で、のんびり仕事をしているといろいろ感じることがありますので、ここで書いておきたいと思います。
（２）時代の流れに取り残されるということ
この町は江戸時代は大阪から江戸に向かう船の寄港地として栄ていました。また、林業も盛んで海上輸送で江戸まで運ばれていたそうです。それが近代になって両方とも廃れて、漁業と発電が主要な産業となりましたが、漁業も乱獲がたたって年々漁獲量が減り続け、発電も施設の老朽化で最近は電力需要のピーク時に数日稼働するだけとなっています。地理的に工場の誘致は無理ですので、残るは観光業となります。
水が綺麗な海や川、山が迫って見事なリアス式海岸が形成されており、すごく景色がいいところですので、外部の人間から見ると観光業としてのポテンシャルは十分あると思います。
↑ハイキングでこんな景色が見れる
↑海沿いの道をサイクリング
↑暑い夏はきれいな川に素足を浸しながら読書
今アウトドアブームで関東や関西周辺の山は凄いことになっていると思いますが、ここは人も少なく、静かな自然を満喫することができます。
関西からだと高速で半日で来れるので、もうちょっと人が来てもいいような気がしますが、なんせ洒落た飲食店や宿泊施設がほとんどないので、ここまで人は来ませんね。
私も山登りが趣味で北アルプスをはじめ、3,000M級の山にはほとんど登りましたが、最近はどこも人が多くてうんざりしていました。しかし、ここはなにより人が少なくてアウトドアを楽しむには最高の場所だと思います。内装が今風にリノベーションされた民宿があれば、もっと都会から人が来てくれると思うのですが・・・
昔の海水浴や釣りが盛んだったころに出来た民宿は沢山ありますが、一部を除いてどこもお客さんは少ないです。海に面した景色がいい所にある民宿もチラホラあり、もっと内装を今風にリノベーションして楽天トラベルとかに載せれば、お客は沢山くると思うのですが、たいていそういう所はお爺さんあ婆さんがやっていますので、今更借金して改装する気力も知恵もありません。
今は生活金融公庫とかから超低金利で融資を受けられるので、やる気があればチャンスはあると思うのですが、そんな動きはほとんど見られません。今はアベノミクスで国から高速道路建設や各種補助金などのお金が流れて来てますので、町に悲壮感はありませんが、国の財政難が本格化したらどうなるか想像すると怖いです。
こんな街で仕事していると日本の将来がリアルに実感できて、とても焦ります。特に自分の仕事においても仕事量は減ったし（当然残業代もほとんどなし）、難しい仕事も発生しませんので、当然自分の成長も止まり、余計焦りが募ります。
投資のためにフィンテックなどの成長分野について調べていると、いやでも今の自分の仕事と比べてしまいますので、ますます自分の仕事の将来性に不安が募ります。
（３）そんな自分が今後生きていく道
この夏にキャッシュフローゲームを初めてしました。有名な本「金持ち父さん」を理解するためにボードゲームにしたものですが、サラリーマンが不動産やビジネスを買ってラットレースから抜け出し、資本家として生きていくことを体感できるゲームです。
このゲームをやると普通のサラリーマンが資本家となる道は、まず株で資金を作って、その資金で不動産を買って、不動産でまとまった売却益が出たらビジネスを買うのが資本家になるのが王道だと分かります。
もう一つこのゲームで実感するのは、生活費が安いということは大きなメリットだということです。「生活費」＜「投資先からのキャッシュフロー」になれば、このゲームではラットレースから抜け出たことになるのですが、大きなキャッシュフローが入る大きな不動産やビジネスは買値が高くてなかなか買えません。しかし、例えばワンルームマンションの一室のような小さいものならサラリーマンでも買えます。このように生活費を押さえながらコツコツ投資していけば、いずれ投資収益だけで生活できるようになることがゲームで実感できます。
田舎で生活するとほんとお金を使いません。家賃は安いし、食費も地元で採れる旬の野菜や魚は安く手に入ります。また、車通勤が当たり前ですので、仕事帰りに飲むことがほとんどありません。休みの日はハイキングやサイクリングなど自然を満喫して過ごしてますので、道具代以外の費用はかかりません。焼肉も屋外でバーベキューをすれば、イオンのタスマニアビーフで十分満足できます。自然の中で食べるとなんでも美味しく感じられます。また、Amazonでレアな投資本なんかも簡単に手に入れることができるので、買い物もあまり不便を感じません。不便に感じるのはセミナーとかオフ会や絵画などの展覧会に気軽に行けないことだけです。
この先も給与が伸びる会社に務めている人なら、どんどん頑張って給与を伸ばして生活レベルを上げていけばいいと思いますが、地方のありきたりな会社に勤めていて、この先の給与の伸びが期待出来ない人が取るべき手段はまず生活費をできるだけ下げて資金を作り、成長企業に投資をして、給与＋αを得ることです。
（４）まとめ
というわけで、ありきたりの結論になりましたが、投資のスキルが自分の人生において重要だということが改めて実感しておりますので、今年度に入ってから減った仕事量を補うために精力的に投資本や銘柄研究をしてブログにまとめています。
投資について勉強していると、いろいろ小難しく考えてしまいますが、個人投資家で有名な人の話を聞いていると、みんな割安株を買って、それが値上がりするのをじっと待つというスタンスの人が多いと思います。
もちろんその会社の業績が伸びてなければ株価も値上がりしないわけでそこの見極めが重要なのですが、株価が暴落するまで何年も待って、相場に悲壮感が漂っている時に今後も着実に伸びて行くと思われるVISAやAmazonなんかを買えば、いつかは上がるわけでそんなに難しく考える必要はないかなと思っています。
S &P500のチャートを見ていると１年に１回は大きな調整局面が来てますので、毎月貯めたキャッシュを証券会社の口座に移して準備をしていますが、今年も来ますでしょうか？（笑）
空売りしなくても、空売りのタイミングを知っておくことは重要
１．はじめに
株で一番難しいのは、売って利益を確定させるタイミングです。私は昨年の７月の段階で一旦すべて利益確定させました。その時は、私の中で十分満足できる利益がでたのですが、一旦売ってしまうと、再エントリーのタイミングが難しくなります。その後、まさかのトランプ大統領の誕生で株安円高になると思って、為替ヘッジの目的で、FXでドル売りしたら逆に動いてドル安になるし、米株相場もしばらく様子みてからエントリーしたので高値で買うことになり、今年の成績はパッとしません。
よって、売る時は多少含み益が減っても十分見極めてから利益確定したほうがいいと思います。
２．売るタイミングはテクニカル分析の知識が必要
テクニカル分析が好きな人は多いと思います。特に日本株に比べて情報が得にくい米株はテクニカル分析が助けになるケースが多いと思います。決算発表で良さそうに思えても株価が下がっていれば、先行きにたいして懸念する材料があったということです。自分でその材料が見つけられなくても株価の動きだけで判断して売って、助かる場合があります。
しかし、私はテクニカル分析は苦手です。自分がテクニカル分析が得意か不得意かを判別する方法は、米株のテクニカル分析の本でバイブルである分厚いこの本を最後まで読めるか、そして何回も読めるかが試金石になると思います。私はベットの枕元に置いて寝る前に読もうとしましたが、残念ながら途中で挫折しました。
３．大きく下落する前兆の典型的なパターン
テクニカル分析の本で私が最後まで読めた本はこの本です。
最後まで読むことができた理由は、空売りのタイミングのチャートパターンが少なくて覚えやすかったからです。
GEの日足チャートを例に、オニールの空売りのタイミングを説明します。GEは昨年の１２月２０日に株価＄32.39でピークを付けました。その後年が開けて１月２０日（１のところ）の決算発表で売上が予想以下、ガイダンスも引き下げられたため、大きな出来高を伴って（赤矢印）５０日移動平均線を割り込みました。ここが警戒すべき最初のポイントになります。
ただ、２番で一旦盛り返してきましたが、５０日移動平均線で跳ね返され、３番、４番と再アタックしてますが、いずれも５０日移動平均線がレジスタンスラインとなってしまってます。そして、とどめは５番です。
５番は１Q2017の決算発表の時でした。EPSも売上も予想を上回り、決算発表直後はプレマーケットで株価も上がってました。それが時間が経つにつれて株価が下落し始め、終わってみれば大きな出来高を伴った大幅な下落で、これが今振り返ってみると売りの号砲でした。GEはリストラクチャリング中で、決算の中身を吟味するのが難しく、何が悪かったのがよく分かりませんでした。SeekingALPHAのサイトのコメント欄を見ても、本場のアメリカ人も混乱していたのが伺えました。
↑今は無残なGEの株価
これははオニールの空売り練習帳ｐ６３に出ている代表的な空売りのタイミングのパターンです。
４．今、チャート的に心配なのがAmazon
Amazonは純利益はともかく、今後もどんどん売上を伸ばして成長していくのは間違いないと誰もが思っていると思います。
しかし、チャート的には印を付けた所の大きな出来高を伴った下落後は、５０日移動平均線あたりをウロウロして微妙な感じです。
だた、今はまだポジションを解消するタイミングではないですが、５０日移動平均に跳ね返されで、出来高を伴った大きな下落が生じた時は、ポジション解消を考える時かもしれません。そして、それは相場を引っ張ってきた先導株の一つが崩れる時ですので、米株相場の転換点を表しているかもしれません。
５．まとめ
日本株に比べて情報が得にくい米株は、株価の動きから判断するテクニカル分析は時には非常に有用だと思います。ただ、テクニカル分析は色んなパターンがあるので、好きじゃないとなかなか覚えられないです。よって、ファンダメンタルズも見て買う人は基本的なパターンを知っていればOKだと思います。その基本的なパターンの一つに空売りのタイミングも入っていると思います。
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遺伝子解析時代の恩恵を受けるゲノム解読装置最大手イルミナ(Illumina ILMN)
（１）はじめに
雨の三連休にこの本を読んでいたら、面白そうな銘柄を見つけましたので、調べてみました。この本を読むと遺伝子解析の世界もこれからどんどん一般的になってきそうです。遺伝子解析のコストが昔に比べたらすごく下がってきています。
1990年に国家プロジェクトとして始められた「ヒトゲノム計画」は、日本、米国など6カ国が参加し、13年という年月と30億ドル（当時の為替で3500億円）の費用をかけてようやく人間の全遺伝子を解析することができました。
それが今では10万円程で解析できるようになったそうです。費用が安くなると遺伝子情報がどんどん集まります。また、インターネットやスマホ、ウェアブルなどの発達で、各個人の病気や体質、生活習慣などのデータも集めやすくなりました。この2つの情報が集まると病気や体質と遺伝子との関係解明がますます進みます。
イメージ的にはこんな感じです。そうなると遺伝子解析を行うことで自分の癌などの疾病の発症リクス度合いが、今よりもずっと正確に分かるようになりますので、自分の遺伝子解析を行うことがメジャーになってくると思います。
この本に載っていた遺伝子の違いによる例として面白かったのが、パクチーが好きな人と嫌いな人の遺伝子を比べると、嗅覚遺伝子の一部に違いがあるようで、OR6A2という遺伝子は石鹸の香りを感じることに関わっているらしいと言われている遺伝子のようですが、パクチーが好きな人と嫌いな人でこの遺伝子に違いが見られるようです。
この本の著者が経営している遺伝子解析サービス会社のHPを見ると、病気や体質など３００項目を調べると、現在は５万円ほどかかります。この金額ではちょっと試しにやってみようかなとは思いませんが、ゲノム解読装置は一番高速でランニングコストが安いもので１億円ほどします（もちろんもっと安いタイプも沢山あります）。よって、解析サービスを受ける人が多くなるほど、費用が安くなりますので、もう何年もしたら随分と安くなるのではないでしょうか。
興味本位で自分の遺伝子を調べるだけでなく、もちろん診療分野での活用も研究されています。この記事を読むと国立がんセンターもイルミナの装置を使っているようです。このような形でゲノム解読装置は検査機器の一部として、大きな病院では当たり前のように配置される日もいずれ訪れるでしょうね。
（２）ゲノム解読装置製造メーカー「イルミナ」
現在、ゲノム解読装置メーカーの最大手はイルミナという米国企業です。
↑ゲノム解読装置は「シーケンサー」といいますが、一番安い装置で＄49,500ほどします。下の記事では、右の一番高い装置（＄985,000）を用いると、いずれ＄100で検査できると書かれていました。
また、イムミナはシーケンサー以外にもDNAチップも主力商品となっています。 売上に占めるDNAチップ関連の売上は約16％です（2Q2017時点）
（３）イルミナの業績の推移（過去５年間）
単位はミリオンです。売上は年率16％で伸びています。純利益は同25％の伸びです。
↑希薄後EPSの推移です。5年間で年率約22％で成長しています。
↑営業キャッシュフローとフリーキャッシュフローの推移です。営業キャッシュフローも年率約19％のペースで順調に伸びてますね。
↑2008年からのPER（青線）とEV/EBITDA倍率（緑線）の推移です。データはモーニングスターから取りました。さすがに将来性が期待されるだけあって高PERが続いていますね。
（４）イルミナの今後の成長性
↑イルミナの売上構造ですが、装置販売よりも消耗品の売上比率が高いです。また装置の保守などのサービス収入も15％あります。これは装置を売って終わりではなく、販売先から継続的な消耗品の購入や保守サービスの依頼が期待できますので、ビジネスモデルとしては美味しいと思います。
↑現在では医療機関などの臨床分野よりも研究分野等での売上比率が高いです。「はじめに」で最後に触れたように、医療機関での活用が普及すれば、もっと成長する余力があります。
↑今後もEPSが+20％のペースで伸びた場合の5年後のEPSとPERを20倍から50倍まで掛けてみました。現在のPERは42倍です。9月19日の終値＄204.95を基準として5年後の株価成長率を計算してみました。PER40倍のままでは、今から買っても割に合いませんね。
※2018年1月8日現在、TTMにおける希薄化後EPSは＄5.26でかなり伸びてます。この数字をもとにしたPERで約４３倍です（株価は＄227）。
（５）まとめ
遺伝子解析の分野は解析コストが劇的に下がったこと、インターネットやスマホの普及により各個人の病気や生活習慣データが得られやすくなったことにより、遺伝子解析で分かる事や精度はますます高まると言われています。
よって、遺伝子解析はこれから一般的な普及が期待できます。どんどん普及が進んで装置が売れると、保守サービスや消耗品の売上が加速しますので、EPSの成長率はもっと伸びる可能性も十分あります。よって、こんな株価予想はあてにならないと思います。
リクスとしては中国が遺伝子解析に力を入れていることです。安価な装置の製造は中国のお得意芸ですので、ここが気になるところだと思います。
日本人も頑張っています。このように新しい技術革新もまだ起きる可能性は十分ありますので、そこら辺もリスクだと思います。
最後にイルミナの株価チャートです。
週足チャートになります。1年近く続いたボックス圏を抜けて来ていますが、このまま一つ上のボックス圏を形成するのでしょうか。万が一、再びもとのボックス圏に戻ってきたら、最悪＄130まで下がる可能性もありそうです。どちらにしても、将来楽しみな銘柄だと思いますのでイルミナ（ILMN）はウオッチリストに入れておいて損はしないと思います。
イルミナHPファイナンシャルデータ
Financial Information | For Illumina (ILMN)
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インドとモディ首相 インド株は今買いか？
１．はじめに
日本同様、米国も物価がかつてのように上がらなくなりました。消費もいまいち盛り上がりません。EUも同様です。私も常に感じていますが、先進国の中間層は給与の伸び悩みや将来への不安により、財布の紐が固いですよね。いい給与を貰おうと思ったら、それ相当の付加価値が自分にないとダメな時代になってきました。自分の立場が危うくなると人間は保守的になります。トランプ大統領の誕生はそれを象徴していると思いますが、そんな国が今後も高成長を続ける可能性はかつてに比べたら低下していると思います。
そうなると人口が多く、しかもグローバル化の恩恵を受けている新興国への投資が魅力的に見えてきます。ただ、BRICSという言葉が持てはやされたかつてと違い、今はどこの新興国へ投資しても儲かる時代ではないと思います。「中進国のわな」という言葉がありますが、一人あたりのGDPが1万ドルのあたりで壁があり、これを乗り越えて更に成長するには国を揚げて新たな取り組みをする必要があります。
人口13億人を抱えるインドが今注目されています。2014年に政権交代が起きてモディ首相になってからインドへの期待が高まりました。そこで今回インドについてこの本を読みましたので、その内容について今後の投資に役に立ちそうなところを紹介したいと思います。
２．モディ首相になってインドはどのように変わったか
（１）それまでのインド経済
インドはイギリスから独立後、計画経済の要素も取り入れた混合経済と呼ばれる体制を取ってきました。経常収支の悪化が原因で1991年に深刻な経済危機に見舞われ、当時財務相を努めていた国民会議派のシン前首相が経済改革を行い、経済自由化を推し進めました。それが21世紀に入って花が開き、BRICｓの一角として高度成長を続けていました。それが2011年から成長率が低下し始め、インフレ率が所得の伸びを上回るようになり、庶民の生活は苦しくなり始めました。
（２）グジャラート州首相時代のモディ氏の活躍
2001年からモディ氏はグジャラート州の首相を務めました。就任時は前年に起きた未曾有の大干ばつの影響が残っており、更に就任直後には大地震が州を襲い約2万人の死者が出ました。経済のどん底にあった州をモディ氏は積極的な経済新興で見事に立て直しました。投資誘致イベントを定期開催し、5回目のイベントでは8000件近い契約がまとまり、総額は4500億ドルにのぼったそうです。
ハイライトはタタ自動車の工場誘致で、当時「世界最安のクルマ」と言われた「ナノ」の製造工場の土地取得の際に、周辺住民から反対に会い工場建設が頓挫したところ、すかさずモディ氏がタタ会長に工場誘致のメールを入れ、1年半後にはグジャラート州に出来た新工場から第１号の「ナノ」が出荷されたという、インドらしからぬスピード力を見せたそうです。
また、電力改革も成功させ、州内でほぼ完全な電化を実現し、さらに電力不足による停電問題も解決し、余剰電力を他の州へ売却するまでになったそうです。
このような改革のおかげで、グジャラート州は2002年から2009年にかけて州内総生産は年率平均10.5％で成長し、「グジャラートの奇跡」「グジャラートモデル」と呼ばれたそうです。
（３）インド首相に就任してからは
モティ首相は首相就任後まず、無駄に沢山あった省庁の統廃合や閣僚兼任によるスリム化など政府の機構改革を行いました。また、合わせて官僚の意識改革にも成功し、政府の行動が迅速になりました。
また、グジャラート州時代の成功体験から「メイク・イン・インディア」というキャンペーンを展開し、積極的な製造業の誘致を行っています。外資参入の規制も緩和され、2016年6月には航空・宇宙など九つの分野で100％外資が認められるようになりました。モディ氏が首相になって最初の1年間で外国直接投資が前年比で40％増だったそうです。
最近の話題としては、高額紙幣の廃止と間接税GSTの統一が挙げられます。高額紙幣の廃止（そして新札への移行）は突然発表され、短期的な経済的混乱を招き株価も下がりましたが、税金逃れのため不正蓄財をしている富裕層をターゲットにした改革のため、 庶民はこの改革を支持しているそうです。また、移行にあたり現金が不足したためスマホ決済の「payTM」が広まりました。この会社にはアリババが投資してますね。
↑インドの高額紙幣について住友商事グローバルリサーチ社長 高井裕之氏による解説記事
日本で消費税にあたるVAT（付加価値税）はインドにもあり、各州ごとに税率が異なり、また州を越える販売にはCSTと呼ばれる中央売上税が国から掛けられて複雑であったものが、GSTという形で一本化されました。国民会議派のシン首相時代から検討されていましたが、ようやくモディ首相により実行に移されることになりました（言い出しっぺの国民会議派が反対して可決するのに難航したようです）。
シン前首相は経済学者でエリートでしたが、モディ氏は子供のころは駅でチャイを売っていたこともあり、けっして裕福な家の出身ではありません。政治活動も最初は雑用係から始まって、最終的に首相まで上り詰めました。首相就任演説でも庶民にとって身近な「トイレ問題」を取り上げ、見事に庶民の心を掴んだそうです。この人にはカリスマ性があるのが大きな魅力です。
３．インド経済の現状
（１）実質GDP成長率
※2017年はIMFの2017年4月時点での推計です。
2016年は高額紙幣廃止の影響で下がってます。今年に入ってからもGST導入を控えての買い控えなどの影響で4〜6月期の実質GDP成長率は５％台に低下していました。モディ首相の改革の功績は後から効いてくるものだと思われます。ただ、現状でも成長率は中国より高いです。
（２）インフレ率
※2017年はIMFの2017年4月時点での推計です。
インドにおいてインフレ率の影響は大きいです。インフレで生活が苦しくなると選挙で与党は苦戦します。シン前首相はインフレが押さえられなくて最後に敗退しました。原油価格が低位安定している今の時代はモディ首相にとって幸運だと思います。
（３）インドの株価
2012年を起点とした新興国の株価の推移ですが、インドが一番伸びてますね。
インドの株式市場規模（左のグレーの部分）は中国の30％程度、ブラジルよりはやや大きいという感じですね。
上の2枚のスライドは以下のJPモルガンの8月に発表された資料から引用しました。
https://www.jpmorganasset.co.jp/jpec/ja/market/pdf/2017/201708_EmergingMarkets(Web).pdf
この資料によるとJPモルガンのインド株に対する見方は以下のとおりで短期的には良くありませんね。
◆4‐6月期の実質GDP成長率は前期から減速しました。財・サービス税（GST）の導入に伴い、買い控 えや在庫処分など消費行動がやや混乱していた可能性は否定できませんが、成長率が徐々に鈍化する中で、内需が主導する成長加速のシナリオの実現が難しくなってきています。
◆特に中小型株においては、バリュエーション（株価評価）が割高な水準にあることが短期的には株価 の重石になるとみています。
４．インドの最大のリスクはモディ政権が終わること
モディ首相が属するインド人民党（BJP)は、2014年に政権をとるまでは長い間、最大野党に甘んじていました。。それまではインド国民会議派がずっと与党を努めてました。会議派は英国統治時代の1885年に創設され、植民地開放闘争を展開し、1947年のインド独立後は何度かは下野しましたが、長らく与党の座を守っていました。
会議派の首相としてはマンモーハン・シン前首相が記憶にあると思いますが、この人ももともとは経済学者でインド経済を順調に伸ばしてましたが、2010年頃から閣僚のスキャンダル問題が立て続けに勃発し、その後連立政権から離脱する党が出たりして、2014年の選挙でBJPに政権を明け渡すことになりました。
インドは一党だけで過半数を取れず、ずっと連立政権が続いていたのですが、この選挙で約30年ぶりBJPが単独過半数をとり、単独与党になりました。
インドの国会は上院と下院に分かれており、直接選挙は下院のみ行われ、上院（定数２４５）は各州議会の議員によって選出されます。下院はBJPで過半数を押さえていますが、上院は一斉に改選されるのではなく欠員がでればその都度選ばれますので、いまだ過半数に遠く及ばない状態だです。ただ、予算案等の金銭の支出に関わる部分は下院に先議権があるため、政権運営にそれほど支障があるわけではなさそうです。
下院の任期は５年間で次の選挙は2019年です。次の選挙でもBJPが勝つかどうかは、各州での州議会選挙結果でBJPがどれだけ支持されているかで予測できます。2015年には２つの州で選挙があり、BJPはいずれも第一党になれませんでした。2016年は５つの州でありアッサム州のみ第一党になりました。今年は3月11日に５つの州で選挙があり、ウッタル・プラデーシュ州というインド最大の州（人口３億人超）で大勝し、この時（赤の矢印）からインドETFも新高値を更新し始めました。
↑WISDOMTREE INDIA EARNINGS FUND（EPI）の週足チャート。州選挙でBJPが負け続けた2015〜2016年は株価も低迷していた。
2019年に向けてBJPが支持されていくかどうか、今後もインドの地方選挙には注目していく必要がありそうです。
また、モディ首相が67歳と高齢なのが気がかりです。2019年の選挙でBJPが勝ったら再び首相をするのかどうか不明です。
インドは規制の多さや手続きの煩雑さなど今まで政府や行政が経済成長のボトルネックでした。そこの改革が進んだのはモディ氏のカリスマ性によるところが大きかったと思います。モディ氏が首相から降りればその後のインドの成長性には大きな不安が募る可能性もあります。
５．まとめ
米国の長期金利が上がりません。長期金利は米国経済の期待潜在成長率+期待インフレ率+リスクプレミアムに近似すると言われていますので、長期金利が上がらないということは米国経済の鈍化を示唆している可能性があります。そのような時はドル安にもなりますので、米国の投資家は成長率が米国よりも高い新興国への投資を増やすと言われています。チャートを見ればその流れはすでに起きていると思います。
短期的にはインド経済の成長鈍化と株の割高感が目立って、直ちに投資するタイミングではないと思いますが、FRBの利上げを延期すればインドへの資金の流れが加速する可能性もありますので、インド株には引き続き注目していきたいと思います。
余談ですがこのインド映画、とても面白かったです。
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マスターカード2017 Investment Community Meetingを見て、過去にMAを売ったことをとても後悔した
- （１）マスターカード 2017 Investment Community Meeting
- （２）実は2015年にマスターカードを大量に買っていたが・・・
- （３）マスターカードは当時も順調に成長を続けていた
- （４）2016年の原油ショック相場
- （５）まとめ
（１）マスターカード 2017 Investment Community Meeting
9月７日にマスターカード 2017 Investment Community MeetingがありそのプレゼンテーションスライドがHPにアップされていましたので、私が注目したスライドを下に挙げてみました。
↑支払いに占めるカード決済分野はまだまだ小さくて（オレンジ色の部分）、B２B（企業間決済）分野やP2P（個人間送金）、B2C（企業から個人）分野ではカード決済はほとんど行われていませんので、ここへ参入すれば、一段と成長することができます。
↑よって、マスターカードは一般的なクレジットカードだけでなくコマーシャルカードやP2P向けのMastercard Sendなどそれぞれの分野にサービスを展開してリーチしようとしています。
↑一般的なクレジットカードやデビットカードよりもコマーシャルカードの取扱高の伸びが倍近くありますので、この分野が伸びていることが分かります。
↑カード決済手数料以外にもセキュリティやデータ分析など付加価値のあるサービスも展開しています。
↑現在売上に占めるサービス分野の割合は２５％ですが、2014年からの3年間のこの分野の成長率は29％あります。
↑マスターカードは配当が少ないですが、配当よりも自社株買いに力を入れています。
↑文句ない成長を続けていますが、更に今回Non-GAAPの希薄化後EPSの成長率のガイダンスが20％に引き上げられてました。
↑EPS成長率20％で5年後の株価を計算してみました。年率成長率の基準株価は＄136.53です。今のPERは約35倍ですが、PERが30倍に下がっても、5年後には倍になりますね。万が一PERが20倍まで下がっても、4年間保有すれば損しません。
↑ちなみにモーニングスターによると、2010年にPERが約16倍まで下がってます（2008年は除く）。将来性を考えると、どんなに相場環境が悪化しても16倍まで下がることは考えられませんね。ちなみに過去5年間の平均PERは27.8倍です。
ちなみにライバルであるVISAの今年のInvester Dayについては、こちらのブログでよくまとめられていました。
（２）実は2015年にマスターカードを大量に買っていたが・・・
2015年に米国株を始めた頃、マスターカード（MA）を買いました。1株93.6で200株、自分の中ではかなり大胆な投資だったと思います。今だったら一度に日本円で200万近くの資金を投入したりしません（笑）、何回かに分けて買います。当時はリスクよりも手数料がもったいないという意識があったと思います。
せっかく大量に買ったマスターカード株もその2ヶ月後、＄97.25まで上がった段階で売ってしまいました。約＄700の利益がでました。チャートから振り返ってみると、その後2016年に入ってから原油ショックで相場が大きく下げましたので、そこで売って正解だったのですが、長期的に見ると大きな利益を逃しているのが分かります。
米国株を始めたこの頃は、自分で企業分析を行わず、MarketHachのお勧め銘柄を買って、チャートを見ながら短期売買を繰り返しておりました。その年は勝ち負けを繰り返してなんとか米国株で＄3,500の利益をあげ、米国株に自信をつけた年でもありました（笑）。
（３）マスターカードは当時も順調に成長を続けていた
2014年から2015年は売上、営業利益ともに伸び悩んでいましたが、EPSは伸びてましたので、当時から決算を見て売買していたら2015年の段階で売ってなかったと思います。
（４）2016年の原油ショック相場
原油安が原因で2016年に入った直後から米国市場は下落を始めました。含み損がどんどん膨らみ、暗澹たる気持ちになりました。ただ私はリーマンショックの時を思い出し、今回は株を売りませんでした。ちょうど冬季でしたので、もう一つの趣味のスキーに熱中して、相場のことは意識して忘れるようにしてました（笑）。今回はそれが功を奏して、その後数ヶ月でプラスマイナスが入れ替わって、含み損がそのまま含み益になり、ますます米国株が好きになった年でもありました。
この時は、たまたま結果オーライだったのですが、もしマスターカード株を持っていたとして、大きく相場が崩れた時に売るか売らないかの判断は、マスターカードの長期的な成長余力があるかないかで判断すべきだと今は思います。当時からフィンテックやEコマースの成長は言われていましたので、それを考えるとマスターカードは長期保有対象銘柄だったと思います。
（５）まとめ
億り人になるためには、大量にかった株が大きく値上がりすることを、何度か繰り返すことが必要だと思います。
そのチャンスが2015年に私に来ましたが、上手く掴めることができませんでした。翌年に大きな相場の調整が来ましたので、当時の自分の判断は間違っていなかったとも言えますが、今振り返ってみるともっと自分が保有している銘柄についてよく調べて、その企業の将来性にもっと自信が持てていたらと反省しています。
このような過去の失敗を活かして、今は英語の決算資料もめんどくさがらずできるだけ読むようにして、このようにブログにまとめている次第です。
「BUY ＆ HOMEWORK」by Jim Cramer
この本では、くどいように「BUY ＆ Homework」の重要性が述べられていました。痛い目に合わないと、なかなか本で学んだことを実行できませんね。
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アルタ・ビューティー（ULTA)ってどうかな？
アルタ・ビューティーという会社はこのダイアモンドZAiの記事で初めて知りました。全米最大の化粧品販売チェーンだそうです。優良企業で高い株価をキープしていましたが、この度株価が調整して買い場が来ているとのことなので、この企業について調べてみました。
（１）アルタ・ビューティーは高成長している優良企業
過去５年間の売上成長率は約１７％あり、営業利益と純利益の成長率は約１９％ほどあり高成長を続けています。
↑直近の決算は売上成長率は約20％。既存店売上比較が+11.7％、ネット通販が+72.3％だったようです。
↑アメリカ部のサイトで詳細な企業分析がされていますが、これを読むとかなり上手いこと商売していることが分かります。実店舗とネットの両方で上手く行っています。サイトでの商品レビューはAmazonに引けを取らない口コミ数があるようです。店舗に併設されているサロンにも力を入れていて、ネットで簡単に予約できるようです。当然SNSにも力を入れていてネットとリアルを上手く繋げています。
↑モーニングスターのデータですが、2008年以外は高いPERをキープしています。過去5年間の平均PERは38.1倍でした。
（２）そんな優良企業の株価が大幅下落した
↑月足チャート
↑週足チャート
過去5年間の平均PERが38倍でしたが、今はPERが約30倍まで下がってます。２Qの決算発表でのガイダンスは予想を上回るものではありませんでしたが、成長が鈍化するわけではありません。ダイヤモンドZAiの広瀬さんの記事によると、株価の下落は不振に喘いでいる百貨店が今までがまんしていた化粧品の値引きを始めるのではないか？という懸念がきっかけです。チャートを見る限りその株価の調整もそろそろ終わったような感じがします。
（３）EPSの成長率をもとにした5年後の株価予想
過去５年間のEPS成長率は約19.5％でした。その成長が５年後も続いた場合の株価は以下のとおりです。
株価成長率の基準は今の株価＄226.98で行っています。黄色の部分は今買って儲かるところです。今のPER30倍が今後5年間キープできれば、年率16％の割合で株価は伸びていき、5年間で株価は約２倍になります。PERがもとに戻って35倍になったら、4年で株価は倍になりますね。相場環境が悪化して25倍になったとしても２年目からプラスで年率11.8％の株価成長ですので、許容範囲だと思います。
（４）結論
こうやってネットで調べて見る限り、良さそうな感じがしますが（実際にはいいのでしょうが）、化粧品を買わない私にはいまいち今後の成長の可能性が実感できません（笑）
ちなみにInstagramは以下のとおりです。分かる人には分かるのでしょうね。
今後の相場環境がどうなるか分かりませんが、金利低下で成長株が再び見直されるようになれば、見直し買いのリバウンドが期待できますので、短期的には面白い銘柄だと思います。
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長期的にも資源株はいいかも？
楽天証券のサイト「トウシル」から気になる記事が流れてきました。
以下一部抜粋
コモディティは2020年を目指して再び強い動きになるだろう。特に非鉄は需給サイクルが見えており、3年後の供給不足が確実である。新規開発が遅れ、供給増がない中で需要が増えるという、価格が上昇する典型的なパターンである。
↑銅の確認埋蔵量がもっとも多いサザンコッパー（SCCO）の2Q2017の決算資料ですが、2016年に比べて開発費用が約45％程減っています。
↑こちらは主に鉄鉱石がメインで銅に関しては世界第４位の確認埋蔵量を有しているBHPの先月に発表された資料ですが、開発費用や設備投資額が2013年をピークに半分以下に激減してますね。
↑これは銅の確認埋蔵量世界2位のチリのコルデコのCAPEXですが、2013年をピークに2015年から30％以上減っています。
CAPEX（Cap-ex）は、"Capital Expenditure"を略した造語で、直訳すると「資本的支出」のことを指します。これは、単なる不動産を維持するための修繕費用ではなく、「不動産の価値や耐久年数を延ばすための経費」を意味し、通常の修繕費が費用扱いされるのに対して、CAPEXは資産計上され、減価償却の対象となります。
↑これもコルデコの資料ですが、銅の生産量（赤の囲み）は2015年をピークに2016年も高いレベルを維持していますが、2017年3月31日の四半期は前年同期比で-11.4％で生産量が落ちてきています。CAPEXが削減された影響が出てきたのかもしれません。
また、採掘される銅鉱石のグレードが徐々に落ちてきているのも気になります（水色の囲み部分）。
↑今年の３月の記事です。以下はその一部抜粋ですが、銅床の老朽化と銅鉱山の新規のプロジェクトは環境規制の強まりで難しいとの見解を述べています。
ランダーリッチ会長は２月28日、米フロリダ州で開かれた鉱業関連会議でのインタビューで「業界が望んでも対応するのは非常に難しいだろう。新規プロジェクトの実施はますます困難になりつつある」と述べた。
同会長は、既存の鉱床は老朽化し、以前は実行不可能と思われていた資源を新技術で採掘する「シェールガス時代」のような状況を業界はまだ経験していないと指摘。一方で世界の規制環境は厳しくなっていると述べた。
↑銅はこのところ調子が良いです。それは中国の過剰債務問題の改善の兆しが見えたからです。中国の銀行株が上がってきてます↓
以下一部抜粋
株高をけん引してきたのが銀行株だ。時価総額が上海市場で最大の中国工商銀行は７～８月の２カ月間で12％上昇した。１～６月期の決算は四大銀行が全て増益となり、不良債権比率などの内容も総じて改善が進んだ。
まとめ
銅の需要は世界経済の成長と同じ位のスピードで伸びています。需要の約半分は中国が担っていますので、中国の動向にも左右されます。中国の懸念が後退したので、このところ調子がいいです。長期的には電気自動車が主流になると、銅はガソリン車に比べて沢山使われますので、更に需要が伸びると思います。
「銅」需要、今後10年で９倍に ＥＶ普及で大幅増の見通し | 化学・金属・繊維 ニュース | 日刊工業新聞 電子版
９月１日の雇用統計は予想よりも悪かったです。FRBの資産縮小と利上げが遅れるとの観測があり、FANGなどのグロース株が伸びるかと思いましたが、サザンコッパーやアルコアなどの素材株が結構来てましたね。レイバーデー開けの相場はセクターローンが起きるのでしょうか？
おまけ
ここまで散々、銅の話をしてきて何なんですが、Market Hackの広瀬さんが推奨している鉄鉱石最大手のVALEがいいチャートの形をしてますね。PERも12倍で割安感もありますし、ブラジル企業なので中国経済懸念後退+ドル安で新興国への資金の流入の流れに乗れば、短期的にはこちらの方が旨味が多そうです。もちろんゴールドや金鉱株も注目してます。
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Google、Facebook、Paypal 今から買って儲かるのはどれか？
１．はじめに
「バフェットの銘柄選択術」で紹介されている過去のEPS成長率をもとに将来のEPSを計算して、それにPERを掛けて将来の株価を予想する方法でFANGの一角であるGoogle、FacebookとFintechの雄であるPaypalを比較してみました。AmazonとNetflixはEPSが安定していないので、今回は除外しました。今買うとしたら５年後にどれだけの利益が得られるのでしょうか？
なお、ここで用いた数字はモーニングスターから得ています。便利なサイトですね！
Morningstar – Independent Investment Research
２．３社の過去５年間の推移
（１）Google
安定した成長を見せているGoogleです。過去５年間の希薄化後EPSの成長率は11.5％です。
（２）Facebook
こちらは2016年になってから成長が加速しています。成長率を利益がほとんど出ていない2012年から計算すると凄い成長率になってしまいますので、過去３年の成長率を計算すると46.9％でした。
（３）Paypal
こちらはeBayから独立した数字でEPSは３年間分しかありませんでした。こちらは売上は順調に伸びてますが、利益の成長率が鈍化してますね。
(USD in Million 希薄後EPSは除く)
売上等の成長率と比較すると希薄後EPSの成長率（54.8％）が突出していますので、この数字をそのまま使うわけにはいけません。決済ビジネスはそれなりの決済コストがかかりますので、ここは総合的な成長率を考慮して希薄後EPS成長率を15％としました。
Facebookは素直に過去３年間の成長率を採用して、Paypalは逆に過去５年間の成長率に下がるのは恣意的だと思われるかもしれません。このような数字のとり方をした理由は後の「４．成長余力」で書きますが、各社のビジネスの成長余力がどれだけあるかを自分で考えて採択しました。
３．５年後の株価予想
（１）Google
8月30日の終値＄946.3で買ったとして、黄色の部分は利益が出るところになります。今のPER（約35％）で5年間キープでいれば、年率12.2％で株価は伸びていきますが、利上げ等による相場環境の悪化やGooleの将来性に対する期待が低下してPERが下がると、厳しいものがありますね。しかし、Googleの場合AIなどの新しい技術が花開くなどして期待が高まり、PERが今よりも高くなる可能性も十分ありますが、それがいつになるかは私には予想できません。
（２）Facebook
8月30日の終値＄169.92で計算すると、このような形で今の成長率と今のPER38.71倍を5年間キープできれば、凄いことになりますね。
（３）Paypal
（この表を入れるとなぜかバグるので、スクリーンショットの画像にしてあります。小さくですみません）
これも8月30日の終値＄61.77で計算してあります。今のPERは約50倍です。今後のFRBの資産縮小や利上げを考慮すると、今後５年間PER５０倍をキープするのは難しいかもしれません。なんとかPER35倍をキープできたらようやく４年目以降報われる感じですね。旨味が少なさそうです。
４．各社の成長余力を考える
（１）Google
GoogleはAIを始めとして色々な研究開発をしてます。それが今後どう花開くかがポイントになると思います。ITに詳しくない私ですが、素人考えで更なる成長余力はあると思いますので、この株価予想よりも良い結果が得られるような気がします。言い換えれば、Googleに対してはそのレベルでしか判断できないということです。
（２）Facebook
Facebookは更なる成長余力はあると思ってます。なぜなら、この前の２Q決算資料を見れば分かるのですが、アクティブユーザー当たりの売上が、2016年に北米で凄く伸びたのです。ユーザーは北米よりもEUやアジアの方がずっと多いです。北米での伸びを他の地域へ水平展開できれば、もっと利益を伸ばすことができます。
↓そこらへんのことは、こちらに詳しく書いてあります。
Facebookの決算、私が注目しているポイントは？ - Hang in the US MARKET
今、若い人のFacebook離れが指摘されています。それをどうInstagramが補っていけるかが一つのポイントだと思いますが、Instagramも動画広告と相性がいいですので、３年ぐらいは今の成長率がキープできるのでは？と個人的には思ってます。
（３）Paypal
個人的に一番期待していたPaypalですが、こうやって計算してみると今のPERが高すぎるため、今から買っても厳しいものがありますね。
老舗FintechのPayPalが前年同期比26%で成長するワケ | 決算が読めるようになるノート
↑こちらを読めば（有料会員でないと途中までしか読めず、すみません）分かるのですが、Paypalは色々な所と提携して売上を伸ばしてます。しかし、提携するとその分、利益は減ってしまいます。よって、利益の成長余力は今回の予想以上に伸びる可能性はあまり高くなさそうです。もともと決済ビジネスはそれなりに決済コストがかかりますので、利益率は高くありません。決済を入り口として何か利益率の高い新しいサービスが展開できるかがキーになると思います。その期待があるのでPERが高いと思うのですが、いつそれが花開くのか私には読めません。
５．まとめ
株を買う時に皆さんいろいろ悩まれると思いますが、ただ主観的に判断するのではなく、このように過去の成長率から未来の株価を予想して、それを軸にして今後の成長余力を考えて判断すると、正確な判断に近づけそうです。
この先も今までと同じような上昇相場が続くなら、ここまでしなくても問題ないと思いますが、FRBの資産縮小や利上げで金利上昇局面を迎えるとなると、PERが今よりも下がった場合どうなるのかシュミレーションしておく必要があると思います。
私は今Fintechに注目していてPaypalどうかなと思って今回の計算をしてみましたが、やめて素直にFacebookにしようと思います（笑）
成長率の計算方法は↑の表の数字を例にとるとエクセルで＝（3.49/0.01）^(1/5)-1と入力すると成長率が出ます。
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急成長株のアリババと安定成長のマスターカード 今買って5年間保有した場合を比較してみました
１．はじめに
この夏は株価のバリュエーションの評価方法について、いくつか本を読んで勉強してました。ここまで株価が高くなると、後ろ盾となる数字がないとなかなか株が買えないなと思っていたところに、ちょうど名古屋で著名な個人投資家さんの講演を聞く機会があり、バリュエーションの話をされていたので、そこで紹介された参考図書を買いました。
森生さんの本（左のオレンジ色の本）では企業総価値（Enterprise Value）と時価総額（Market Cap）とネットデット（Net Debt）の関係などの基本的なことから、ディスカウントレートの考え方までとても勉強になりましたが、実際に株を購入する時に、ここまで本格的に調べることはできません（笑）。
一番右の新書は同じ森生さんの本で2005年に書かれたものです。ライブドアによるニッポン放送の買収劇などの実例をもとにM＆Aや企業価値について説明されていて、とても読みやすかったです。Amazonのマーケットプレイスで76円の物を注文したら、新品同様の本が送られてきて、かなりお得な買い物でした。
真ん中の「バフェットの銘柄選択術」が素人でも使える一番実用的な計算方法が紹介されていましたので、この本を参考にアリババとマスターカードの５年後の株価を考えてみました。
そもそもなぜアリババとマスターカードを比較したかというと、私の主観的な意見で今後５年間を考えた時にグローバルな決済システムに特化しているマスターカードの成長が一番堅実だと考えており、それに対して成長株の中ではアリババの成長の持続性が一番確実性が高いかなと思っていますので、マスターカードに対してアリババのパフォーマンスはいかほどになるのか比較してみました。
２．５年後の相場環境について
リーマンショック後から右肩上がりの上昇が続いているNY市場ですが、このまま引き続き５年間も順調に成長するとは思えません。FRBの資産縮小や利上げによる逆風はもとより、トランプ大統領による政治的な混乱で経済の足が引っ張られて、不景気が訪れているかもしれません。よって、今後５年間のPERはかなり控えめに想定してみました。
３．アリババとマスターカードの過去5年間の推移
↑マスターカードの希薄化後EPSの推移ですが、綺麗な右肩上がりでこの５年間は年率11.0%で成長してます。
↑アリババの希薄化後EPSの推移です。単位は人民元になります。日本と同じ年度単位での決算になります。よって一番右の2017年は2016年度の数字ということになります。2016年は特別利益があったので突出してます。5年間で年率36.6％のペースで伸びてます。
↑これはアリババの売上、営業利益、純利益の推移です。2016年から2017年にかけて売上の伸びが加速しています。売上の5年間の平均成長率は34.9％ですが、2016年からは約50％に成長率が伸びてます。
Amazonと違い自前の配送システムに力を入れておらず、収入のメインはEコマースでのCRMによる広告収入等で利益率は高いです。そしてアリペイというスマホ決済がブレイクしており、そこで得られたビックデータを活用できる余地が十分あります。また、広告収入がメインだとスマホ対応が心配ですが、アリババはすでにスマホからの売上がメインになっており、ここらへんの心配もありませんので、この先も順調に成長できるのではと思ってます。心配なのは中国政府の経済政策で、過剰債務問題をどう抑えてくるかだけです。失敗して経済的な混乱が起きないことを祈るのみですね。
↑モバイルからの取扱高が全体の8割近くまで伸びており（真ん中のグラフ）、マネタイゼーションレートもすでにPCを超えてます（右のグラフ）。
↓アリババにつていは過去にまとめてあります。
４．５年後のEPSと株価の予想
（１）マスターカード
|
成長率11％ |
2017-12 |
2018-12 |
2019-12 |
2020-12 |
2021-12 |
5年後株価成長率(年率） |
|
EPS(＄） |
4.10 |
4.55 |
5.05 |
5.60 |
6.22 |
|
|
PER15 |
61.44 |
68.20 |
75.70 |
84.03 |
93.27 |
-7.0% |
|
PER25 |
102.40 |
113.66 |
126.16 |
140.04 |
155.45 |
3.0% |
|
PER35 |
143.36 |
159.13 |
176.63 |
196.06 |
217.63 |
10.2% |
↑マスターカードが引き続き年率11％で希薄化後EPSが成長した場合のEPSと、PERが15倍、25倍、35倍の場合の株価です。ちなみに8月29日終値でのマスターカードの株価は＄133.84でPERは34.95倍（Yahoo financeより）です。黄色の部分は今の株価よりも高い予想株価になります。
5年後の株価成長率は今の株価（＄133.84）をもとに計算しました。今のPERが5年間キープされれば、年率10％のペースで株価が伸びていきますが、キープされなければ厳しい数字になりますね。もしPERが25倍に落ちれば3年間は含み損です。ちなみに過去５年間の平均PERは27.8倍です（以下参照）
Price Ratios and Valuation for Mastercard Inc A (MA) from Morningstar.com
９月１２日追記
マスターカードは最近ガイダンスを引き上げて２０１８年までのEPSの成長率を２０％と引き上げました。その成長率で再計算したのが以下のとおりになります。基準株価は＄136.53になります。
（２）アリババ
|
成長率36.6％ |
2018-3 |
2019-3 |
2020-3 |
2021-3 |
2022-3 |
5年後株価成長率（年率） |
|
EPS(＄） |
3.37 |
4.61 |
6.30 |
8.60 |
11.75 |
|
|
PER15 |
50.61 |
69.13 |
94.44 |
129.00 |
176.21 |
1.0% |
|
PER25 |
84.35 |
115.22 |
157.39 |
215.00 |
293.69 |
11.9% |
|
PER35 |
118.09 |
161.31 |
220.35 |
301.00 |
411.17 |
19.7% |
↑アリババが株価5年間の希薄後EPSの成長率が過去５年間の数字である＋36.6％のペースで伸びた場合の数字です。＄に直してあります。
ちなみにこの前の決算の状況は以下のとおりです。
8月29日終値で株価＄167.41、PERは66.96倍（Yahoo financeより）ですので、こちらの想定PERはかなり低めになります。また、希薄化後EPS成長率もこの前の２Q決算では＋92％を記録していましたが、成長率が36.6％に鈍化してもこれだけの数字になります。PERが15倍まで落ちてもマイナスにならないのが驚きです。PERが35倍をキープできていたら株価は5年間で約2.5倍ですので、涎が出そうです。
５．まとめ
今回始めて株価のバリュエーションというものを意識して、いくつか本を読み、その中で一番自分でも使えそうなバフェットの予想株価にもとづく期待収益率を用いて計算してみました。
マスターカードとアリババも今後も成長が期待できる人気銘柄ですので、PERが平均よりも高いです。それを今から買っていく際に、どれだけリスク／リワードがあるのかを客観的に考える一助になるかと思います。
マスターカードは少ないですが配当がありますので（過去5年間平均で0.5％）、もう少し収益はよくなるかと思いますが、今のPER（約35倍）で買っても、EPSの成長率が加速しない限り、損する可能性が高いですね。
アリババが＋36.6％のペースで成長できるかどうか見極めるのが肝だと思います。スマホ対応がしっかりできていること、クラウド事業が順調に成長していてもうすぐ黒字になりそうなこと、アリペイでスマホ決済をしっかり押さえているので、新たな相乗効果が期待できること、C2Cであるタオバオでは取引手数料が現在は無料ですので、今後手数料を取るようにすれば、更に利益を伸ばせる余地が十分あること、もう一つの運営しているEコマース市場Tモール（こちらはB2C）では今年５月に「全球溯源計画」（グローバル・トレーサビリティー計画）を発表し、提携メーカーでの製造から物流、通関、第三者機関での認証などの一連の流れをデータ改編が困難なブロックチェーン技術を利用して確認する計画を打ち出すなど、信頼できる市場を目指して常に技術革新をしていることから、中国という巨大市場で36.6％という成長率の維持は今後も可能だと思います。
自分の中で初めての試みですので、間違っている部分もあるかもしれませんし、もっとこうした方がいいとか、こういうやり方もあるよというのがありましたら、ご意見頂ければありがたいと思います。
↑アリババも3日連続下落したあと昨晩は盛り返して来ましたね。調整はここまでかな〜（本音はもっと調整してほしかったけど・・・）
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